太陽光発電とは(メリット・デメリット)太陽光発電導入の流れ(住宅用・産業用)電力買取制度(売電価格2014年H26年度)補助金制度・税制(2014年H26年度)メーカー・施工業者FAQ・用語集

太陽光発電メリットデメリット TOP > 導入の流れ > 導入時のチェックポイント > 設置環境を調査する


設置環境を調査する

太陽光発電システムを導入する前に太陽電池モジュールを設置する場所の周辺環境や法律上の決まり事について調査しておきましょう。

日射量、気候について

太陽光発電システムは日射量によって発電量が異なるので、設置する場所の年間日射量について予め調査しておきましょう。年間日射量は発電量を決める要素(環境編)のページにも掲載しています。

日本では山梨県、高知県、宮崎県が年間日射量が多い地域とされています。ただし気温が高くなると結晶シリコン型の太陽電池モジュールは変換効率が落ちてしまうため、沖縄など暑い気候の地域では暑さに強いアモルファスシリコンHIT太陽電池を選ばれることをおすすめします。

用途地域、周辺環境について

太陽光発電は日射量と機器の種類によって発電量が左右されますが、設置する場所の法的制限について調査されるとリスクを回避しやすくなります。特に用途地域は周辺環境の変化に関係しているので注意が必要です。

用途地域 高さ制限 北側斜線制限 隣地斜線制限
第1種低層住居専用地域
第2種低層住居専用地域
10m
または
12m
5m
+
1.25m/m
第1種中高層住居専用地域
第2種中高層住居専用地域
5m
+
1.25m/m
20m
+
1.25m/m
第1種住居地域
第2種住居地域
準住居地域
用途地域指定の無い地域
20m
+
1.25m/m
近隣商業地域
商業地域
準工業地域
工業地域
31m
+
2.5m/m

住宅用太陽光発電の場合、お住まいの土地の用途地域が第1・2種低住層、第1・2種中高層地域であれば周辺地域に大きな建物が建てられるリスクは少ないと考えられます。

準住居地域や駅前などの近隣商業地域などでは南側に大きな建物を建てられることもあり、設置環境の影響を受けるというデメリットがあるので注意が必要です。

産業用太陽光発電システムを農地に導入される場合は、地目が農地である場合は地目を変更する必要があります。ただし作物を育てている農地でも3年間の一時転用という形式を取れば、一定の制限を受けた上で太陽光発電を設置することも可能です。

屋根の大きさ、種類について

屋根の上に太陽光発電を設置する場合は、屋根の形状や設置可能な面積についておおよそ把握しておいた方がいいでしょう。住宅であれば設計図書(図面)の中に「屋根伏図」というものがあるので、屋根伏図からある程度の屋根の大きさを導き出すことができます。

また建物の形を真横から写した「立面図」があれば、屋根の勾配について記載されているのでこちらからも設置面積を導き出すことができます。

勾配 角度 伸び率 勾配 角度 伸び率
1.0寸 5.7度 1.005 1.5寸 8.5度 1.011
2.0寸 11.3度 1.020 2.5寸 14.0度 1.031
3.0寸 16.7度 1.044 3.5寸 19.3度 1.050
4.0寸 21.8度 1.077 4.5寸 24.2度 1.097
5.0寸 26.5度 1.118 5.5寸 28.8度 1.141

屋根伏図の面積に屋根の勾配の伸び率をかければ、おおよその屋根の面積を導き出すことができます。屋根の大きさによって設置できる太陽電池モジュールの枚数が変わってくるので、施工業者の現地調査によって一度きちんと計測してもらうことをおすすめします。

屋根の種類

太陽光発電システムには南側に面した「片流れ」屋根が最も有利な形状となります。「寄棟」や「方形」には東・西面にコーナーモジュールを設置することによって発電量を増やすことができますが、発電効率がよくないので費用対効果が下がってしまうというデメリットがあります。これから新築で家を建てられる方は「片流れ」か「陸屋根」にすることが可能か設計担当者に相談されることをおすすめします。

設置環境のまとめ

  • 地域ごとに年間日射量が異なるので予め調査しておく
  • 設置予定場所の用途地域を調べることによってどのような建物が周辺に建設可能かリスク予見ができる
  • 屋根の面積や種類を把握することで太陽光発電に有利かどうか判断できる

『一括見積りで大幅なコストダウンを実現!!』

太陽光発電システムの見積りを一括で受け取れる便利なサービスを利用して、総施工費を50万円以上も安くすることができました。

↓↓↓ 今すぐ一括見積もり請求してみる ↓↓↓

このエントリーをはてなブックマークに追加